SN食品研究所沿革
創業〜SN食品研究所へ
「薬や栄養剤ではなく、
食品で栄養を摂ることが健康の原点である。」
を基に創業者 有吉義一は常に「子ども達の健康」を主軸に据え、
1956年の(株)SN食品研究所設立に至るまで、時代の荒波にもまれながらも商品の開発・販売に尽力した。
当時の創業者の想いや企業活動すべてが、現在の礎となる。
創業者 有吉義一
SN食品研究所の歩み
- 1935年(昭和10年)7月
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家族を結核で亡くしたことで、「薬や栄養剤で栄養を摂るのではなく食品で栄養を摂ることが健康の原点である」として、創業者有吉義一が会社を創業。 また、昭和初期主に病人用の栄養源とされていた牛乳が、子どもにも優良な栄養食品として必要であるとし、「匿名組合明治学乳振興会」を大阪市浪速区難波に設立、明治製菓株式会社(現、株式会社明治)と特約して「学童用低温殺菌牛乳」の販売を開始。
- 1950年(昭和25年)11月
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大阪市阿倍野区北畠に(株)SN 食品研究所の前身となる (株)学童強化食品研究所を設立。
- 1956年(昭和31年)7月
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東京都大田区新井宿に(株)SN食品研究所を設立、 都内中央区銀座に学童強化食品研究所本社事務所を設置。 同年、雪印乳業(株)と特約して、 学校給食用マーガリン「雪印ラクトマリン」の全国販売を機に、 雪印学校給食用乳製品の総発売元となる。 SNとは、School(学校) Nutrition(栄養)の頭文字で学校栄養食品の略。
時代背景
- 1936年
- 二・二六事件
- 1939年
- 第二次世界大戦始まる
- 1941年
- 太平洋戦争開戦
- 1945年
- 終戦
- 1947年
- 日本国憲法施行
- 1953年
- テレビ放送スタート
- 1954年
- 「学校給食法」制定
- 1958年
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- 初代一万円札発行
- 東京タワーオープン
プライベートブランドの開発
「学校給食事業は利潤を最優先として追求する市場ではなく、
優良な商品を大量に安く子ども達に供給して日本の将来を担って立つ
子ども達の健康な心身に寄与することである。」
これはチーズ事業提携の説明書類に明記された一文である。
「学校給食の公益性を重んじ、営利追求を第一としない」という創業者の視点は、
現在の当社企業理念の基礎として確立された。
1960年には「財団法人 学校給食研究改善協会を設立し、栄養士や調理員の活動を支援することによって、
学校給食の充実、普及に力を尽くしたことも「子ども達の健康のために」という
使命感に突き動かされた結果である。
昭和33年当時の学校給食風景 (独立行政法人日本スポーツ振興センター提供)
SN食品研究所の歩み
- 1960年(昭和35年)11月
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(昭和35年11月)学校給食研究改善協会設立。(昭和37年7月)財団法人として文部省の認可を受ける。(平成23年3月)公益財団法人として内閣府の認可を受ける。設立以来、将来の日本を担う子ども達の健康な心身の育成の基本は学校給食であるとして、その充実と普及に努めている。
- 1961年(昭和36年)9月
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全国販売網完成に伴い、大阪市阿倍野区北畠に 学研SN総合本社を建設移転、系列各社も含め統括経営を開始。
- 1964年(昭和39年)
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プライベートブランド「SN・G」商品の販売開始。SN・GのGは、学童もしくは学研(昭和31年の社名 学童強化食品研究所の学研)の頭文字と、 諸説いろいろあるが、現在はSNFにすべて変更。(FはFOODSの頭文字)東京オリンピックで西欧選手との体格差の原因が食事内容にあることに着眼。 良質のたんぱく質である乳製品チーズを子どものころから食べることで 欧米人並みの体力に追いつけると考え、学童を強化するキャンペーンとして、 学校給食にチーズを出すことに注力した。
- 1965年(昭和40年)10月
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雪印乳業(株)製造の、キャラメル型一食包装チーズ学校給食用「キャンペーンチーズ10g」を開発して、日本で初めて全国発売する。この学校給食での販売によって、日本人のチーズ食の習慣を学童期に定着させたと評価される。
- 1966年(昭和41年)3月
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(株)学校保健研究所を総合本社内に設立。取扱い品目を給食用全商品に拡大。
- 1972年(昭和47年)11月
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有吉義一、業界で初めて藍綬褒章を受章。
- 1978年(昭和53年)4月
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公益社団法人全国学校栄養士協議会が開発した「全学栄製品」の取り扱い開始。
当社において初めて栄養士による商品説明、メニュー提案を開始する。
時代背景
- 1960年
- 日米新安全保障条約締結
- 1964年
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東京オリンピック開催
東海道新幹線開通 - 1970年
- 日本万国博覧会(大阪万博)開催
- 1972年
- 沖縄返還
- 1973年
- オイルショック
- 1985年
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- 男女雇用機会均等法が成立
- 日本航空123便御巣鷹山に墜落
- 1989年
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- 昭和天皇崩御
- 消費税スタート
安全安心な非常食の取扱いを開始
災害時にライフラインが途絶えた中で、「いのちをつなぐ」非常食
栄養教諭・学校栄養職員の手による
安全安心な非常食用優良栄養食品の開発と販売
阪神・淡路大震災や東日本大震災ではライフラインが止まり、
食物アレルギーをもつ子供たちにとっての避難生活は困難を極めた。
そこで災害時の安全安心な食品の提供を目指して、
栄養教諭・学校栄養職員の厳しい基準により開発された非常食用優良栄養食品の販売を開始する。
SN食品研究所の歩み
- 2003年(平成15年)8月
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本社、大阪市住之江区の新社屋に移転。
- 2011年(平成23年)3月
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財団法人学校給食研究改善協会が公益財団法人として内閣府の認可を受ける。
- 2013年(平成25年)11月
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アレルギー特定原材料等28品目不使用の学校給食用非常食として 全学栄救給カレー 新発売。
- 2014年(平成26年)4月
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広島営業所と関西支店の一部を統合し、中四国支店を岡山市北区に新設。
- 2016年(平成28年)4月
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新潟営業所を、関東支店に統合。
- 2017年(平成29年)1月
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アレルギー特定原材料等28品目不使用の学校給食用非常食
野菜が摂れる汁物 全学栄救給根菜汁 新発売。 - 2018年(平成30年)1月
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アレルギー特定原材料等28品目不使用の学校給食用非常食
パンにも合わせやすい汁物 全学栄救給コーンポタージュ 新発売。 - 2020年(令和2年)1月
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アレルギー特定原材料等28品目不使用の学校給食用非常食
食べごたえのあるもち玄米や根菜類が入った 全学栄救給五目ごはん 新発売(2022年11月休売)。 - 2023年(令和5年)4月
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アレルギー特定原材料等28品目不使用の学校給食用非常食
具だくさんのおかず 全学栄救給ゴロゴロ野菜の煮物 新発売。 - 2023年(令和5年)6月
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静岡営業所を西関東支店に変更。
- 2024年(令和6年)9月
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アレルギー特定原材料等28品目不使用の学校給食用非常食
和風ごはん物 全学栄救給五目ごはんが、 全学栄救給おいもの和風リゾット としてリニューアル発売。
時代背景
- 1995年
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- 兵庫県南部地震
- 兵庫県南部・淡路島で壊滅的被害
- 地下鉄サリン事件
- 1996年
- 大阪府堺市にて大腸菌O-157による食中毒発生
- 2004年
- 「学校教育法」改正により、栄養教諭の役割を明記
- 2005年
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- 日本の人口が戦後初めて減少
- 栄養教諭制度が施行
- 「食育基本法」が施行
- 2006年
- 「食育基本法」に基づき、「食育推進基本計画」が決定
- 2008年
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- 中国製餃子による中毒が相次ぐ
- 学習指導要領第1章総則に食育を明記
- 「学校給食法」大幅改正
- 2011年
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- 東北地方太平洋沖地震
- 地震と津波、余震により大規模災害発生
- 福島原発事故
- 2012年
- 東京スカイツリーオープン
- 2015年
- 総務省「食育の推進に関する政策評価」実施
- 2016年
- 熊本地震
- 2018年
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- 大阪北部地震
- 西日本豪雨災害
- 文部科学省「学校給食実施基準」一部改正施行
- 北海道胆振東部地震
- 2019年
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- 文部科学省「食に関する指導の手引(第二次改訂版)」発行
- 新元号「令和」発表
- 令和天皇 即位
- 九州北部豪雨
- 令和元年 房総半島台風
- 消費税10%スタート
- 令和元年 東日本台風