2018.07.20
学校給食が野菜・果物摂取量の格差を9.9%・3.4%に縮小 東京大学が発表
東京大学大学院医学系研究科 健康教育・社会学分野 近藤尚己准教授らは、首都圏に住む小学生（4都市）719人を対象に、家庭の社会経済状況と子どもの野菜・果物摂取量の関連を分析しました。
その結果、家庭の社会経済状況によって野菜摂取量と果物摂取量に違いがあることが明らかになりました。
しかし、学校給食からの野菜・果物摂取量には差が見られませんでした。このことから、児童全員を対象とした日本の学校給食制度が、家庭の社会経済状況の違いによる野菜・果物摂取量格差を縮小する可能性が示唆されました。
以下のアドレスから確認することができます。
http://www.m.u-tokyo.ac.jp/news/admin/release_20180713.pdf
※東京大学ホームページ プレスリリース(7/13更新)
「学校給食が野菜・果物摂取量の格差を9.9%・3.4%縮小」
http://www.m.u-tokyo.ac.jp/news/press.html